「eMAXISSlim」についての雑感まとめ 推理合戦が面白い
様々な波紋を呼んでいるeMAXISSlimについて個人的な感想です
事の発端は2/27にeMAXISシリーズから業界最低水準コストに連動させることを目標にした「eMAXISSlim」が設定されたことにあります
インデックスファンドで超低コスト競争を繰り広げているニッセイ・たわら・iFreeの新御三家にコスト競争で完全に負けていた旧御三家であるeMAXISが、コストで勝負を挑んできました
このことに対する投信ブロガーさんの反応も様々でした
コスト競争に歯止めがかかる
『eMAXIS Slim(イーマクシス スリム)』は、他社類似ファンドの運用コスト(注)に注意を払い、機動的に信託 報酬を引き下げることによって、今も、そしてこれからも業界最低水準※を目指し続けるインデックスファンドです。 できるだけ低コストの投信を購入したいというお客さまからの強いご要望にお応えし、販売会社とのコラボによ り誕生しました。
業界最低コストと言い切っていないところが少しいやらしいですね
これでは、熾烈な競争を繰り広げられている新御三家にとっては消耗戦のようなものです
それに、信託報酬を引き下げようという意欲も削がれます
業界最安という強みがすぐに無くなることが予め宣言されているようなものですからね
同じものなのに運用コストが違う商品がある
これもまた大きな問題になっています
一つのマザーファンドの中にコストが違う、同じ内容のベビーファンドが存在しています
ここでの焦点は主に企業倫理の問題になっています
以前のシリーズの値下げをせずに、低コストの同一ファンドを新規設定することは既存顧客に対する姿勢が悪いということです
正直自分はこのことはどうでもいい(といっては失礼かもしれませんが)と思っています
皆さん毎月分配型投信だとか、さっぱりインデックスを上回るリターンを上げることができないアクティブファンドだとか、投資するに値しないとバッサリ切り捨てたファンドはたくさんあると思います
これについて、たわら男爵さんの意見に全面賛成です
eMAXIS先進国株の顧客は、ニッセイ外国株が値下げしようが、たわら先進国株がリリースされようが、ただひたすらeMAXIS先進国株をホールドしてくださるありがたい方々ですから、eMAXIS先進国株を値下げしなくても、この先もずっとホールドしてくださるでしょう。
eMAXIS先進国株の信託報酬が高いことに不満を持っている顧客は、既にニッセイかたわらを買っているはずだからです。
自分はリアルの世界でインデックス投資をしている人を見たことがありませんし、企業型確定拠出年金について同僚と話すことはありますが、信託報酬の差について話すことはありません
まず信託報酬の%表示がコスト意識を鈍らせていますし、アクティブファンドを選択しても、トータルリターンの%だけを気にして、それがインデックスより勝ったか負けたか気にしている人も自分の周りではいません
先のeMAXIS先進国株をひたすらホールドする理由は、信託報酬の差額分のコストを払っても、乗換するのがめんどくさいとか、そもそも知らなかったとかがほとんどではないでしょうか
たわら先進国株ではなく、実質コストで劣るニッセイ外国株式インデックスファンドの方が資金流入額が多いのもいかにランキングの上位にあるか、よいレーティングがされているか、見かけの信託報酬が低いかが重要であることを物語っていると思います
(だからフィデューシャリーデューティーという観点からの批判がでてくるのですが、そもそもそんなに親切な世界だったっけ?と思ってしまいます)
普通に考えるといいことだと思うのですが
普通に考えれば、業界最安値が保証(※あくまで目指すですが)されている商品になりますので、よいことだと考えています
そもそもインデックス投資の最大の利点は資産配分を決めたら限りなく手間がかからない点です
ちょこちょこ資産配分を変更したり、運用報告書に飛びついて実質コストを計算したり、ベンチマークとの乖離率だとか、グロスかネットかだとか、普通考えないんです
そこに、「コスト最安値を保証します!(※)」という商品が出たら飛びつきますよね
だって、それを買っておけば間違いないんですもん(しかも、三菱というネームバリューは絶大なのではないでしょうか)
まとめ
自分としては、現在積立しているファンドから変更するつもりはありませんし、今後もおそらく変更はしないでしょう
かくいう自分も超低コストインデックファンド間での乗換は資産規模がとても大きければ考えますが、現時点ではその必要性は感じないからです
それよりも、eMAXISSlimが設定されたことにより、ニッセイ・たわら・iFreeがどのような動きをするのかが楽しみです
正攻法での値下げ競争は既に意味が無くなってしまいましたからね
保有年数や信託財産の違いによる割引サービスを開始したり、既存のプロモーションを変更したり、新しい動きが出てくるのではないかと思います
特に、年金が当てにできないので投資で資産形成をしようという動きは加速する一方で、新規顧客はまだまだいますから、その獲得に注力されるのではないでしょうか